いなもと耳鼻咽喉科

いなもと耳鼻咽喉科|高松市一宮町の耳鼻咽喉科・小児耳鼻咽喉科

〒761-8084 香川県高松市一宮町字荒1530-1
TEL:087-880-3341
ネット受付

 
インスタグラム

インスタグラム
はじめました!

トップページ»  補聴器外来

補聴器外来

日本は世界最高の高齢化社会で、2025年には65歳以上の高齢者のうち5人に1人が認知症患者になると言われています。これまでの研究で、難聴が認知機能を低下させる危険因子である事が分かっており、高齢者の方々が社会に積極的に参加し、健康的に長生きして頂くために、補聴器を上手に活用して認知機能を低下を予防する必要があります。そのために当院では補聴器を適正に購入し、活用して頂くために補聴器外来を行なっています。

  • 当院では認定補聴器専門店の認定補聴器技能者と共に補聴器外来を行なっています。
  • 初診時は、一般的な診察と補聴器に必要な聴力検査を受けて頂き、補聴器外来の予約を行います。
  • 補聴器の試聴、貸し出しは無料です。
  • 難聴の診断、補聴器の効果を確かめるための検査は保険診療となります。

補聴器装用までの流れ

初診時(予約不要) 問診・一般的な診察→聴力検査・聞き取りの検査
補聴器外来回目(予約制) 補聴器の試聴・適合検査→貸し出し
補聴器外来回目(予約制) 補聴器の調整・適合検査→購入
  • 納得がいくまで再度調整して補聴器を貸し出します。
  • 補聴器の効果を実感できない様でしたら、返却して頂いても構いません。

1.難聴になると

  1. 家族や友人とのコミュニケーションが困難になります。
  2. 危険を察知する能力が低下します。
  3. 自信がなくなり、社会的に孤立し、うつ状態になる事があります。
  4. 認知症になるリスクが上がります。

認知機能を低下させる危険因子のうち、難聴が予防可能な最も大きな危険因子であることがわかっています。難聴対策・補聴器の活用は、健康長寿社会を実現するための優先度の高い国民的な課題です。

2.補聴器とは?

補聴器は難聴という病気(老化)による、コミュニケーション障害を補い、リハビリテーションを行うための管理医療機器です。補聴器を装用すれば、すぐに若い時の様に聞こえるのではありません。難聴に慣れてしまった脳を補聴器を使ってリハビリテーションを行なっていくと、聞こえる脳に変化してきます。

3.どんな方に補聴器が良いか?

(ア)片側もしくは両側に軽度以上の難聴がある。
(イ)難聴により生活に不自由がある。
(ウ)その不自由を改善したい気持ちがある。

どの程度の聴力になったら補聴器を使えばよいかは、生活スタイルによって異なります。聞き取りにくいことが多くなったと感じたら補聴器を使うことを考えてください。

4.補聴器を考えたら、まず耳鼻咽喉科に。

自分や家族の判断で補聴器が必要か、効果があるかを判断することは難しく、適正な補聴器を購入できたかを判断することも困難です。せっかく高い補聴器を購入したのに結果的に使わなくなったということはよく聞きます。その多くは耳鼻咽喉科医の診察を受けずに直接販売店で購入してしまったことが原因です。補聴器販売店では難聴の診断はできません(してはいけません)ので、まずは治療可能な病気がないかも含めて耳鼻咽喉科医の診察を受けてください。特に聴力障害と補聴器の両方を熟知した日本耳鼻咽喉科学会認定の補聴器相談医の診察をお勧めします。

5.補聴器はどこで購入したら良いか?

補聴器は形の違いだけではなく、色々な機能があり、価格も大きな開きがあります。高ければよいというものではありません。家庭での使用が主な場合には低価格のもので十分な機能を備えています。正しく調整されているかどうかが重要です。
自分に最適な補聴器を選ぶために、補聴器相談医から認定販売店の紹介を受けてください。補聴器は主に生活の場で使われますが、医療機器ですから慎重に選ぶ必要があります。当院では、認定補聴器販売店の認定補聴器技能士が補聴器を調節し、貸し出ししてくれます。
納得してから補聴器を購入して頂いています。

6.補聴器は個人ごとに細かい調整が必要です。

最初から聞くために必要な音量が耳に入ってくると、聞こえないことに慣れている脳は不快に感じてしまいます。逆に音量が小さすぎると補聴器の効果が実感できずにやめてしまいます。そのためにはまずは効果がある程度実感できる7割程度の音量で聞いて頂き、徐々に必要な音量に調節していきます。その間に脳が変化してきます。

7.補聴器購入時に公費負担制度があります。

高度な難聴があり、身体障害者に認定されれば、補聴器を購入する際に、約1割の負担で補聴器が支給されます。そのためには耳鼻咽喉科で診察を受けて、診断書を作成する必要があります。

8.補聴器は医療費控除の対象になります。

補聴器は医療費控除の対象です。ただし、補聴器相談医が必要な書類を作成し、認定補聴器販売店の認定補聴器技能士が補聴器を調整し販売した場合のみ医療費控除の対象となります。